メールマガジン／WEBマガジン 最新号 業界コラムHOTな製品情報導入事例インフォメーション Category カテゴリー選択 Writer 小畑 きいち Date 年月選択 最新号 業界コラムHOTな製品情報導入事例インフォメーション タック 川本䕃山 晶久万代 栄一郎中村 昌允久保田 信光藤 昭男内海 政春北原 美麗古川 怜吉田 健司園井 健二坂井 孝博堀田 智哉増本 健大佐古 伊知郎大西 徹弥安藤 真安藤 繁宋 欣光小川 貴弘小林 正生小畑 きいち山田 一山田 明岡本 浩和岡田 圭一島本 治川﨑 和寛後藤 一宏斉藤 好晴早川 美由紀杉田 美保子松下 修己松浦 謙一郎森本 吉春櫻井 栄男水野 勉瀧本 孝治熊谷 卓牧 昌次郎生田 幸士田中 正人田畑 和文神吉 博竹内 三保子米山 猛結城 宏信藤嶋 正彦西村 昌浩西田 麻美足立 正二金子 成彦長井 昭二青木 徹Steven D. Glaser 2021年7月2021年6月2021年5月2021年4月2021年3月2021年2月2021年1月2020年12月2020年11月2020年10月2020年9月2020年8月2020年7月2020年6月2020年5月2020年4月2020年3月2020年2月2020年1月2019年12月2019年11月2019年10月2019年9月2019年8月2019年7月2019年6月2019年5月2019年4月2019年3月2019年2月2019年1月2018年12月2018年11月2018年10月2018年9月2018年8月2018年7月2018年6月2018年5月2018年4月2018年3月2018年2月2018年1月2017年12月2017年11月2017年10月2017年9月2017年8月2017年7月2017年6月2017年5月2017年4月2017年3月2017年2月2017年1月2016年12月2016年11月2016年10月2016年9月2016年8月2016年7月2016年6月2016年5月2016年4月2016年3月2016年2月2016年1月2015年12月2015年11月2015年10月2015年9月2015年8月2015年7月2015年6月2015年5月2015年4月2015年3月2015年2月2015年1月2014年12月2014年11月2014年10月2014年9月2014年8月2014年7月2014年6月2014年5月2014年4月2014年3月2014年2月2014年1月2013年12月2013年11月2013年10月2013年9月2013年8月2013年7月2013年6月2013年5月2013年4月2013年3月2013年2月2013年1月2012年12月2012年11月2012年10月2012年9月2012年8月2012年7月2012年6月2012年5月2012年4月2012年3月2012年2月2012年1月2011年12月2011年11月2011年10月2011年9月2011年8月2011年7月2011年6月2011年5月2011年4月2011年3月2011年2月2011年1月2010年12月2010年11月2010年10月2010年9月2010年8月2010年7月2010年6月2010年5月2010年4月2010年3月2010年2月2010年1月2009年12月 小畑 きいち 2021/04/12 業界コラム 都市と地域創生 / 再生都市巡り『イタリア・ボローニャ(Bologna)』 過日、地域創生に関して3回にわたり執筆し、読者の皆様に内外事例の概要説明を行いましたが、今回は個別事例について紹介いたします。 今回は欧州最古の大学を有する都市、イタリアのボローニャについてその都市の歴史と都市再生経緯について説明いたします。コロナ禍で街歩きも旅もままならない状態が続いていますが、WEB上で街散歩・歴史など思いをめぐらしていただければと考えます。... 社会リサーチ・サイエンスト、日本専門家活動協会理事 青山学院大学社会情報学部元客員教授 小畑 きいち 2019/04/02 業界コラム 地域（地方）創生に関する諸視点 つづき（ 3 ） 前回は、西欧における大都市と中都市における再活性化事例について述べた。かつて工業都市として繁栄を極めた都市が製造業などの海外への生産移転で空洞化が進み、コスト競争力低下による工場閉鎖などにより地域産業が衰退し、人口減に見舞われた工業都市の衰退した例が先進国で多くみられる。... 社会リサーチ・サイエンスト、日本専門家活動協会理事 青山学院大学社会情報学部元客員教授 小畑 きいち 2019/03/05 業界コラム 地域(地方)創生に関する諸視点 ( 2 ) 増田報告は、人口減少による地方社会の収縮・消滅の状況進行に警鐘を鳴らした。人口減少と少子高齢化は、近年、浮上してきた事象でなく、20-30 年前に予測されたことであるが、政府などは、施策を先送りし現在に至る。バブル経済崩壊以降、経済低迷を回復するために経済政策に重心を移し、必要とされた社会構造変革の施策をおろそかにした。日本は「少子高齢化社会で世界における課題先進国」となっている。 このように変化する社会構造変化を悲観的に見るか、新たな社会変革の契機とするか、われわれに課せられている。政府ばかりをたのみにせず、地方自治体、地域住民、民間組織・企業などは停滞を打破し、自から思考し、行動し、創意創造を進めることが必要とされている。... 社会リサーチ・サイエンスト、日本専門家活動協会理事 青山学院大学社会情報学部元客員教授 小畑 きいち 2019/02/05 業界コラム 地域(地方)創生に関する諸視点 ( 1 ) 近年、地域（地方）創生がうたわれ中央政府、各地自治体が施策・計画・事業を促進している。しかし多くの場合、その成果はまだら模様である。行政による、計画策定の枠組みの限界、地域における基盤・資源、地域人材、文化歴史環境、社会経済変化などの要因によって種々の対応が必要とされることが理由である。地域の既存要因に合わせた柔軟な発想と計画によって地域活性化が各地で促進されて地方創生が進むと考える。 3 回に分けてその現状を整理し、紹介する。... 社会リサーチ・サイエンスト、日本専門家活動協会理事 青山学院大学社会情報学部元客員教授 小畑 きいち
