海外留学増員戦略とは？

水を飲まない馬を泉に連れて行くことは、本来筆者の望む方法ではない。しかし、今はそんなことを言っている状況ではないのである。中国、韓国、シンガポールの大学や政府が最先端科学技術の研究と人材育成に効果的かつ迅速な戦略を打ち出している主要因は、欧米への元留学生や元教授、研究者が帰国して活躍しているからである。もちろん、欧米以上に自己実現ができる資金的、人的環境とビッグチャンスを与えるから、帰国するのである。

今、日本がこの戦略を取ろうとしても、帰国して活躍できる人材は多くはない。もともとの母数が小さいからである。これでは２１世紀の日本は生きていけない。

そこで、東大をはじめ、多くの大学人が頑張って予算を確保し、若人を留学させる努力を始めた。筆者の学部でも、博士課程在学者のリーダー教育の一部としてや、若手研究者の海外派遣に努力している。

しかし、大半が月単位の短期なのである。これが問題である。やはり年単位での留学、派遣でないと受け入れ大学も本気になってくれない。さらに、貴重な「苦渋の体験」をする機会もない。所詮「お客さん」なのである。かつて筆者がカリフォリニア大学のロボットセンターの研究員であった際、日本から客員研究員として半年から１年、滞在する大学や企業からの研究者がいた。多忙な米国大学の教授たちは、彼らに机こそ与えても、お客さまとして表面的な交流が大半であることを見てきた。他方、筆者らは研究所の存亡にかかわる予算申請や、厳しい国からのレビュー（審査）などにも携わった。このときに、仲間としての扱いを受け、米国研究者の真の姿を経験することができた。留学も短期では、この経験ができないため、文化を肌で感じることが困難なのである。

最近、米国の大学の研究員からいきなり東大教授に抜擢された方がいる。まだ３８歳である。彼は応用物理学の分野であるが経歴が興味深い。某有名私学の２年から米国のコミュニティーカレッジに入り、１年間そこで語学と授業を受け、英語の実力を付けてから、カリフォリニア大学バークレーの編入に成功。卒業後、MITの大学院に進学、博士取得後、西海岸の有名大学で研究者をしていた。そこで世界的な業績を上げたわけである。このルートは無理が少ないルートで非常に賢い。筆者にこのルートは初耳であった。彼は日本で先輩からこのルートを聞き、挑戦したとのこと。「生の情報」を得られたことが彼の英断を後押ししたことは間違いない。

彼のような勇気ある知識人を育成、増産するためには、彼のような留学経験を持つ教員を増やすことが早道である。大学の国際化にも貢献できる。滞在期間が限定されて帰国が約束されている客員ではなく、帰国予定は未定で欧米の飯を食った人材を増やすことである。簡単に言えば、教員採用にも帰国子女枠を作ることである。

お試しの短期留学を本当の学位留学にする方法や、それをサポートする学生ボランティア団体「ステラ」のことなど、他にも話したいことはあるが、また別の機会にし、そろそろ小雨に散る桜を楽しみたい。（3月28日臨時配信号）