話が少しそれますが、日本で働いていた頃は、慣れた日常の風景として、こんなものかと思っていましたが、帰国する度に悩まされたことがあります。それは、人が多く集まる所に出かけると、きまってトイレの前に列ができています。よほどのことがない限り、ヨーロッパではこのような異常事態を見ることはありません。想定以上の来場者があり、短期的にトイレの許容量を超えてしまうことは、理解できます。ある程度切符等の販売で利用者数を想定できる駅や、入場者数が決まっている施設で、どうして長蛇の列ができるのでしょう。さらに不思議なのは、改築・新築後も、その状況が改善することがない場合が多いことです。これは、利用者の想定方法が実態と合っていないのか、そもそもトイレの設置基準が問題なのではと首を傾げてしまいます。

そこで、日本と海外のトイレ事例を通じてオフィスにおける共有スペースを再考したいと思います。

日本におけるトイレの設置数は、建築基準法等の建築関連法（地方自治体等が定める条例を除く）では定められないため、他の法律をあたってみると、厚生労働省の事務所衛生基準規則、第三章第十七条に、次のように記載されています。

その他の指針として、通常、空気調和・衛生工学会による衛生器具の適正個数算定法（1）～（8）」による算定方法が用いられます。

そして、海外の基準につきましては、British Standard （BS 6465 – Sanitary installations）を用いて比較してみましょう。

なお、この 3 つの異なる算定方法を比較するため、同一条件として執務空間の大きさを 1500m2

、収容人数は、The British Council for Offices（以下 BCO）のトイレ計算用収容人数基準、一人あたりの専有面積を 10m2

 として用います。また、身障者用のトイレの数は、同一条件で比較するため対象外とします。

適正な個数としても求められた値は、その項目もほぼ共通して、①＜②＜③ という結果になります。

今後、海外から企業・スタッフを招くことが多くなると予想されますが、現在設計中あるいは建設中の建物は、原則日本の基準に準拠していますので、サポートスペースが不足する可能性は高いと言わざるをえません。実態調査の外資系テナント面積に現れているように、現在は収容人員を減らして、対応しているようにも考えられます。もし、オフィスビルの改築や新築をお考えの方は、日本の基準を満たすだけでなく、少し余裕を持った条件で設計を進めてくことをお勧めます。

最終回では、私達が設計するにあたり重視しているポイントを通し「ワークプレイスの動向とそのデザインに向けて」についてお話しをしたいと思います。

＊1：Transport for London, The Congestion Charge, https://tfl.gov.uk/modes/driving/congestion-charge

＊2：Akihisa Kageyama Architects, Limited (= AKIKA), http://www.akik-a.com/