メールマガジン/WEBマガジン 最新号 業界コラムHOTな製品情報導入事例インフォメーション Category カテゴリー選択 Writer 小畑 きいち Date 年月選択 最新号 業界コラムHOTな製品情報導入事例インフォメーション 足立 正二安藤 真安藤 繁青木 徹藤嶋 正彦古川 怜後藤 一宏濱﨑 利彦早川 美由紀堀田 智哉生田 幸士大西 公平䕃山 晶久神吉 博金子 成彦川﨑 和寛北原 美麗小林 正生久保田 信熊谷 卓牧 昌次郎万代 栄一郎増本 健松下 修己松浦 謙一郎光藤 昭男水野 勉森本 吉春長井 昭二中村 昌允西田 麻美西村 昌浩小畑 きいち小川 貴弘岡田 圭一岡本 浩和大西 徹弥大佐古 伊知郎斉藤 好晴坂井 孝博櫻井 栄男島本 治白井 泰史園井 健二宋 欣光Steven D. Glaser杉田 美保子田畑 和文タック 川本竹内 三保子瀧本 孝治田中 正人内海 政春上島 敬人山田 明山田 一米山 猛吉田 健司結城 宏信 2025年2月2025年1月2024年12月2024年11月2024年10月2024年9月2024年8月2024年7月2024年6月2024年5月2024年4月2024年3月2024年2月2024年1月2023年12月2023年11月2023年10月2023年9月2023年8月2023年7月2023年6月2023年5月2023年4月2023年3月2023年2月2023年1月2022年12月2022年11月2022年10月2022年9月2022年8月2022年7月2022年6月2022年5月2022年4月2022年3月2022年2月2022年1月2021年12月2021年11月2021年10月2021年9月2021年8月2021年7月2021年6月2021年5月2021年4月2021年3月2021年2月2021年1月2020年12月2020年11月2020年10月2020年9月2020年8月2020年7月2020年6月2020年5月2020年4月2020年3月2020年2月2020年1月2019年12月2019年11月2019年10月2019年9月2019年8月2019年7月2019年6月2019年5月2019年4月2019年3月2019年2月2019年1月2018年12月2018年11月2018年10月2018年9月2018年8月2018年7月2018年6月2018年5月2018年4月2018年3月2018年2月2018年1月2017年12月2017年11月2017年10月2017年9月2017年8月2017年7月2017年6月2017年5月2017年4月2017年3月2017年2月2017年1月2016年12月2016年11月2016年10月2016年9月2016年8月2016年7月2016年6月2016年5月2016年4月2016年3月2016年2月2016年1月2015年12月2015年11月2015年10月2015年9月2015年8月2015年7月2015年6月2015年5月2015年4月2015年3月2015年2月2015年1月2014年12月2014年11月2014年10月2014年9月2014年8月2014年7月2014年6月2014年5月2014年4月2014年3月2014年2月2014年1月2013年12月2013年11月2013年10月2013年9月2013年8月2013年7月2013年6月2013年5月2013年4月2013年3月2013年2月2013年1月2012年12月2012年11月2012年10月2012年9月2012年8月2012年7月2012年6月2012年5月2012年4月2012年3月2012年2月2012年1月2011年12月2011年11月2011年10月2011年9月2011年8月2011年7月2011年6月2011年5月2011年4月2011年3月2011年2月2011年1月2010年12月2010年11月2010年10月2010年9月2010年8月2010年7月2010年6月2010年5月2010年4月2010年3月2010年2月2010年1月2009年12月 小畑 きいち 2024/03/12 業界コラム 都市を巡る『北スペインにおけるスマートシティ』 世界的にスマートシティへの関心が高まり、内外でスマートシティ開発が進められている。欧州ではヒューマンスケール重視スマートシティとしてスペインが注目され、特長あるスマートシティへと推進しているが、その代表的な北部3都市を紹介する。... 社会リサーチ・サイエンスト、日本専門家活動協会理事 青山学院大学社会情報学部元客員教授 小畑 きいち 2023/05/09 業界コラム 海外都市を巡り『キーウ (キエフ)』歴史に翻弄されてきた千古の歴史都市 ウクライナ共和国はユーラシアに属するロシアを除くとヨーロッパ最大、その面積は603,500km2で日本の約1.6倍、人口4,413万人(2020年)で日本人口の約36%強である。地形は北西カルパチア山脈の高地から、東部、南部の肥沃な平原へと広がり、東欧の穀倉と呼ばれている。 ウクライナ共和国の首都であるキーウ(ウクライナ語)は、キエフ(ロシア語)とも呼ばれ、ウクライナで特別な自治権を有する特別市である。キーウはウクライナ中北部に位置しており、ドニプロ川中流域の丘陵から平野に広がり、一帯は多くの緑に覆われた歴史的文化都市である。 現在、人口は295万人で都市圏としては350万人を有する広域都市であり、旧ソビエト連邦時代においては、モスクワ、サンクトペテルブルグ(旧レニーングラード)に次ぐ第三の都市であった。 また、キーウは東スラブ文化の発祥地とも称されている。... 社会リサーチ・サイエンスト、日本専門家活動協会理事 青山学院大学社会情報学部元客員教授 小畑 きいち 2022/09/13 業界コラム 都市を巡る『中国・重慶 Chongqing』退潮工業都市から先端スマートシティへ 重慶市(じゅうけいし)は長江上流の嘉陵江(かりょうこう)と合流する要所に位置する。中国において北京、上海、天津と並ぶ直轄市のひとつで、一大河川である長江沿岸の重要な河港都市でもある。人口は3,100万人超、東西470km、南北450kmと広大な市域で総面積は8.24万㎢で、北海道とほぼ同じ面積を有する広域都市で、中心地は重慶市渝中区(ゆちゅうく)となる。... 社会リサーチ・サイエンスト、日本専門家活動協会理事 青山学院大学社会情報学部元客員教授 小畑 きいち 2022/02/08 業界コラム 都市を巡る『米国・デンバー Denver, Colorado』公共交通基盤整備による地区再開発と地域再生・ビジネス振興の仕組みづくり デンバーは米国中部山岳地域のコロラド州最大都市で州都である。人口60万人超で都市圏人口は250万人規模となる。ロッキー山脈の麓・標高約1マイル(1.6km)の高原都市で"One Mile High city"とも称されている。デンバーは周辺の鉱山、油田開発などとともに発展してきた。地理的に米国山岳中部に位置することから交通・物流の拠点としても重視され、米国における交通ハブ都市として流通拠点として機能している、最近は通信・ハイテク企業などの集積が進み、地域産業も発展している。周辺にはロッキーマウンテン国立公園、アスペン、ヴェイル、ブリッケンリッジなど有名リゾート地が多くこれら観光スポットへのゲートウェイ拠点でもある。... 社会リサーチ・サイエンスト、日本専門家活動協会理事 青山学院大学社会情報学部元客員教授 小畑 きいち 2021/04/12 業界コラム 都市と地域創生 / 再生都市巡り『イタリア・ボローニャ(Bologna)』 過日、地域創生に関して3回にわたり執筆し、読者の皆様に内外事例の概要説明を行いましたが、今回は個別事例について紹介いたします。 今回は欧州最古の大学を有する都市、イタリアのボローニャについてその都市の歴史と都市再生経緯について説明いたします。コロナ禍で街歩きも旅もままならない状態が続いていますが、WEB上で街散歩・歴史など思いをめぐらしていただければと考えます。... 社会リサーチ・サイエンスト、日本専門家活動協会理事 青山学院大学社会情報学部元客員教授 小畑 きいち 2019/04/02 業界コラム 地域(地方)創生に関する諸視点 つづき( 3 ) 前回は、西欧における大都市と中都市における再活性化事例について述べた。かつて工業都市として繁栄を極めた都市が製造業などの海外への生産移転で空洞化が進み、コスト競争力低下による工場閉鎖などにより地域産業が衰退し、人口減に見舞われた工業都市の衰退した例が先進国で多くみられる。... 社会リサーチ・サイエンスト、日本専門家活動協会理事 青山学院大学社会情報学部元客員教授 小畑 きいち 2019/03/05 業界コラム 地域(地方)創生に関する諸視点 ( 2 ) 増田報告は、人口減少による地方社会の収縮・消滅の状況進行に警鐘を鳴らした。人口減少と少子高齢化は、近年、浮上してきた事象でなく、20-30 年前に予測されたことであるが、政府などは、施策を先送りし現在に至る。バブル経済崩壊以降、経済低迷を回復するために経済政策に重心を移し、必要とされた社会構造変革の施策をおろそかにした。日本は「少子高齢化社会で世界における課題先進国」となっている。 このように変化する社会構造変化を悲観的に見るか、新たな社会変革の契機とするか、われわれに課せられている。政府ばかりをたのみにせず、地方自治体、地域住民、民間組織・企業などは停滞を打破し、自から思考し、行動し、創意創造を進めることが必要とされている。... 社会リサーチ・サイエンスト、日本専門家活動協会理事 青山学院大学社会情報学部元客員教授 小畑 きいち 2019/02/05 業界コラム 地域(地方)創生に関する諸視点 ( 1 ) 近年、地域(地方)創生がうたわれ中央政府、各地自治体が施策・計画・事業を促進している。しかし多くの場合、その成果はまだら模様である。行政による、計画策定の枠組みの限界、地域における基盤・資源、地域人材、文化歴史環境、社会経済変化などの要因によって種々の対応が必要とされることが理由である。地域の既存要因に合わせた柔軟な発想と計画によって地域活性化が各地で促進されて地方創生が進むと考える。 3 回に分けてその現状を整理し、紹介する。... 社会リサーチ・サイエンスト、日本専門家活動協会理事 青山学院大学社会情報学部元客員教授 小畑 きいち