東京大学 名誉教授 / 名古屋大学 名誉教授 / 大阪大学 医学部 招聘教授 / 立命館大学研究教授

生田 幸士

1972年 大阪府立住吉高等学校　卒
1977...もっと見る 1972年 大阪府立住吉高等学校　卒
1977年 大阪大学　工学部　金属材料工学科卒業
1979年 同学　基礎工学部　生物工学科卒業
1981年 同大学院　博士前期課程物理系・生物工学専攻修了
1987年 東京工業大学　大学院　理工学・EE､究科　博士後期課程・制御工学専攻修了 （工学博士）
同年４月より米国カリフォルニア大学サンタバーバラ校ロボットシステムセンター 主任研究員
1989年 東京大学　工学部　計数工学科　専任講師
1990年 九州工業大学　情報工学部　機械システム工学科　助教授
1994年 名古屋大学大学院　工学研究科　マイクロシステム工学専攻　教授
2010年4月 東京大学大学院　情報理工学系研究科　システム情報学専攻 教授
2010年10月 東京大学　先端科学技術研究センター　教授 （兼務）
2010年秋 紫綬褒章受章
2019年 東京大学　名誉教授　/　名古屋大学　名誉教授
2019年 大阪大学工学研究科栄誉教授
2020年 大阪大学　 医学部　招聘教授

1996年-2001年　日本学術振興会　未来開拓学術研究推進事業　複合部門「生命情報」推進委員
「人工細胞デバイスの開発」プロジェクトリーダー
2003年より　21世紀COE研究サブリーダ
2004年より2009年　名古屋大学　高等研究院　研究員併任
2004年より2009年　科学技術振興機構(JST)　戦略的創造研究推進事業　ＣＲＥＳＴタイプ　プロジェクトリーダー

所属学会
IEEE，ASME，日本機械学会，日本ロボット学会(理事，会誌編集委員長)，日本ME学会(会誌編集委員)，
日本コンピュータ外科学会(理事)等会員．

先月の本コラム( 1 )では、大学院で悩んで不登校になる院生が日本中の上位大学に増えており、その原因を解説した。
( 2 )となる今回はいよいよ対応編である。

悩む学生ほど将来が楽しみ

本論に入る前に強調しておきたいことがある。それは深く悩むことができた学生ほど将来、社会を変えるような高い自己実現をする傾向があるということだ。深く悩んで内なる世界で強く圧縮されたバネほど、弾けると高く飛べるという例えの通りである。

悩みの根底にあるものが、人生ではじめて自分の進路を決める機会に遭遇し、自分の特性の吟味や親との決別など、青春時代特有の自己覚醒である場合も多い。その問題解決には焦らず時間をかけるべきである。しかし現在、SNSやネットなど広いが浅い交流の場はあっても、深い相談や雑談に乗ってくれる友達や先輩は少ない。この時こそ指導者の役割が重要になる。

優秀な大学院生もつらい

上位大学に入るためお受験のレールに乗り、最大限努力すること自体は決して悪いことではない。しかし能力的に余裕がない人がそのレールに乗ると、感受性豊かな中高時代に勉強にだけ時間を取られ、本来その時期に接するべき情報と体験を脳に与えることが困難になる。記憶力、処理速度重視の日本の入試に脳内ネットワークが最適化されてしまう。

テレビのクイズ番組でいくら評価が高くても、そんな能力は近い将来AI・自動翻訳・ネットに凌駕される。むしろコンピュータが不得意とする深く考える力や発明など、発想力が重要なのである。フィンランドなどの北欧では、子供時代から徹底的に考える力を鍛える教育カリキュラムになっている。米国の大学入試も日本ほど記憶能力は問わない。
大学院での先端的な研究のように明確な回答がない問題を解く作業は、受験に特化された灰色の脳細胞を持つ学生にはつらい。寅さんのように旅にも出たくなる。

指導者の限界性能を超えろ

研究室の院生が不登校になった場合、指導教員がすべきことは何か。筆者はまず「指導者の限界性能」を試されていると思った。逃げないで時間をかけ忍耐強く院生と対話することが重要になる。しかし肝心の本人が大学に来ない場合、どうするのか。
まず不登校院生と親しい友人に依頼して面談に来てもらう努力をする。それが難しいなら若手スタッフに下宿へ行ってもらう。いきなり年配の教授や指導教員が出向くと逆効果の場合もあるので、要注意である。ひきこもりタイプは面談が困難なことも多い。
不登校院生がメールを使っている場合は、忍耐強くメールで面談の勧誘をする。これもいきなり先生からではなく、友人などから始める方が良い。

院生自身がすでに鬱を感じ、大学内の相談員（多くは臨床心理士）と定期的な面談をしたり、健康管理センターの心療内科で診断書と薬をもらっている場合がある。その場合は少し安堵するが、原因によってはそれで解決できないこともある。それは研究や親子の問題や指導者との相性などだが、これらは原因を指導者自身が知ることが困難な場合も多い。
米国の大学では指導教員ではなく、研究者でありカウンセリングができる職員が対応するが、日本の大学にはまだ存在しない職種である。そのため現状では専攻主任と指導教員、相談員が対応することになる。

面談できたら最高

相談員の皆さんは親切であり、院生のカウンセリングにも努力される。しかし話を聴いてアドバイスするだけでは限界があり、解決に至らない場合も多い。優秀な相談員は指導教員と院生の仲介もしてくれる。本当に頭が下がる。しかし研究上の悩みや、親子の問題など、直接入り込んでいくことが困難な場合も多い。その場合は、やはり教授である専攻主任の出番である。
忍耐強くメールのやり取りをし、やっと院生に面談の意思が見えた場合、大学に来れない院生とは学外で会う方がプライドを傷つけず抵抗も少ない。具体的には大学周辺の見慣れた喫茶店、それもあまり友人などと会わない落ち着いた場所が望ましい。最近のカフェチェーンよりも昭和スタイルの喫茶店を使う教授が多い。
読者も近くの昭和スタイルの老舗喫茶店をのぞいて欲しい。客層は中年以降が多く、奥まった席では落ち着いて長時間の話し合いができる空間が空いていることが多い。昨今流行のカフェチェーンでは落ち着かないだけでなく、客層が若いので院生が話しにくかったりする。
本郷近辺も老舗喫茶店は激減したが、まだ頑張っている店もある。マスターやママは長年多くの学生を見てきた方で慣れたものである。

とにかく話を聴くことが肝要であり、指導は後である。本コラムで詳細までは述べきれないが、現在、カウンセリングの専門家と指導書を執筆中で、今年中には皆さんに読んでいただけるようにしたい。
不登校の予兆の見つけ方や院生の褒め方など、かなり具体的な方法を専門家の立場から紹介している。大学院生の指導に関しては稀な書物になるが、多くの大学の友人教授らからも熱望されている。大学だけでなく、会社でも役立つかもしれない。

指導者の限界性能の向上戦略

次に指導教員側の指導法に問題がある場合の戦略を考察する。意外と指導教員自身は問題に気付いていないことが多いため、相談員と密に連携を取れる専攻主任など、第3者が俯瞰的に見て対応することが鍵になる。
問題のある指導教員は、昨今の学生の多様性を再認識すべきである。勉強や研究を第一に考え行動する学生も上位大学に多い。しかしクラブやサークル活動、恋愛、ベンチャー創生などを重視する学生も多い。受験で自分を抑えてきた学生には、それも間違いではない。指導教員から見れば、大学院まで来たら研究中心の生活をして欲しいと思う人も多い。

2000年前後の大学院重点化で大学院定員が倍増される前は、確かに大学院に進学するのは研究大好きな学生が大半であった。しかし今の理工学系は6年生のようになっている。それは研究のためより就職のために大学院に進学するからである。この時、指導教員と院生の間で研究意欲のギャップが発生する。
端的に言えば、指導教員は自分のラボの院生が何を重視して生活しているかを知り、研究課題の負荷を加減すべき時代に来ている。すなわち学生の多様性をしっかり認識し許容することが重要になる。指導教員が母校だけでなく異なる大学や組織で研究教育した経験を持つ場合は、柔軟に対応でき問題は発生しにくい。学生の学力レベルと多様性を体験しているからである。指導者の限界性能を向上させるには効果的な戦略である。
欧米の主要大学では出身校では教授には成れない不文律がある。それは上記の理由にもよる。米国の大学では大学院で異なる大学に進学することが薦められる。学生も指導教員の多様性を勉強するのである。同時に複数の学科を卒業するダブルメジャー、トリプルメジャーも多い。日本には無いこの制度は学際研究を加速するエンジンになっているが、指導力の観点でも異なる学部を卒業した院生と研究して高い成果を出す訓練になっている。複数の学科で勉強すれば、学生も指導教員の力量、指導力、志向を早くから知ることができ、指導教員とのマッチングも改善される。

共に学び育つ「共育」のすすめ

筆者は学生の指導中に思わぬアイデアや解決策を思いつくことが多い。優秀な教授達も同様のことを言う。特に優秀でやる気のある院生とのゼミ指導では、脳細胞が高度に活性化するせいかもしれない。
2008年のノーベル物理学賞受賞者の京大名誉教授の益川敏英先生も「自分が良い研究成果が出せたのは、研究室内での活発なディスカッションのおかげだ。1人で机の上で数式を練りまわしても出てこない。」と言われている。

「教育」とは上から先生が生徒を教え育てるイメージがあるが、大学院では「共育」が正しいと考える。世界で誰も解けていない問題や、誰も発想したことが無い装置を発明するには、指導教員も院生も対等に議論すべきという教授も多い。さらに進め、院生からの刺激で発想できることを再認識し、共に一丸となり未知の問題に果敢に攻め込むことで共に育っていく。

時には院生の方がアイデアや回答を先に出してくることもある。これは稀ではあるが、非常に嬉しいことである。筆者も長い研究生活で十指に余る宝物を院生からもらった。それらの大半は学会で論文賞を院生と共に受賞している。大学の指導教員冥利に尽きる。

「共育」の実現をめざして

本コラムで紹介した大学院の問題の抜本的な解決には、個々の教員の努力では限界がある。特にガラパゴス化した日本の大学を共育に開放するためには、研究・教育の「経費増額」も必須であるが、教員と学生との「対話時間」を増やすことが重要なのである。
2004年に国立大学が独立大学法人化されてから、報告書作成の会議や雑務の時間が激増した。これは小中高でも同様だと聞いている。他方、欧米の大学では事務や専門家が行う研究以外の仕事が教員に振り分けられる。運営費交付金という大学への予算も欧米に比べ少なかったが、さらに削られていき、その分を大学間、研究者間での競争で獲得する仕組みへの移行がされた。その結果、多くの優秀な教員が研究予算獲得に時間を割くことが要求されてきた。
おいおい、結局予算の話かよとは言わないで欲しい。お金で時間を買い本業の研究や教育に時間を使う。さらにそこから次の研究が産まれる良循環を構築している欧米のトップ大学にはまだまだ学ぶことが多い。さらにその実現には、大学人だけでなく、政治家や行政官に勉強、理解してもらうことが不可欠である。
平成の30年間、日本人の留学が激減した。一方、中国・台湾・韓国・マレーシア・ベトナムなどアジア諸国は国策として留学生を激増させてきた。その結果、欧米を知り母国で活躍する人材が多くなり、研究だけでなく各分野・各階層で、世界的視野で意思決定できる社会になっていることが発展の主因と言われている。

コロナ禍で日本がもう先進国ではなくガラパゴスになっていることに失望した読者も少なくないと思う。少し時間はかかっても、日本の社会構造のグローバル化と教育への投資、海外留学の加速など、国の足元を固めるための戦略を打ち出していけば良い。

ITベンチャーを超えた青少年のための教育ベンチャー、留学促進ベンチャー、政治家予備軍、行政官の海外派遣の増強など、本コラムでは書ききれないほどの前向きの戦略を進めるべきである。コロナ禍で社会が止まっているうちにこそ実行すべき戦略が存在する。シニア、女性という日本では十分活かしていないリソースによる具体的戦略と実行例を近いうちに紹介する。どんなに小さい活動でも、実際に発信し、実現してゆくことが今の日本には必要なのである。その時、悩める学生達こそが新しい日本を創成する原動力になるかもしれない。